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詐欺メール 犯罪者には嘘で対抗
 サーバーのシステムエンジニアが賢ければ偽だと見破られるが馬鹿な犯罪者なら騙されると思った。本当のサーバーが返信する「そんなユーザーは存在しない」という内容のメールを送信元が犯罪者が使うトップドメインの場合には返信するように設定しただけ。同じドメインに関係者など存在しないため一括処理できる。

 ここで発信元すら偽装している場合に返信しても意味がないのだが、うちに毎日のよう届いてたフィッシング詐欺メールは送信者が存在しそうなアカウントで送信元IPアドレスと同じドメイン。

 全く別口の詐欺メールは届くものの、日本企業を語りながらメールアドレスが .cn(隣の国) と見えちゃってる阿呆だからお笑いだが、それすら気づけない人のほうが多いので間抜けに見える悪行すら通用してしまうのかもしれない。

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【普通の人には無理な方法であるが】

 独自ドメインで自前(レンタルサーバー)ならいくらでもユーザーを作ることができる。そして1つの登録先と1つの電子メールアドレスで運用する。これによって漏れた場合に漏らした奴を確定できる。

 この手法は俺が小僧の頃には住所でやっていたこと。A企業なのに、B企業からダイレクトメールが届くのはおかしい。またはもっと胡散臭い業者から固有の住所で届くはずがない。情報が売られているからなのだ。同じことをやってる人が少ないけどいたため事件が発覚したことがあった。

 私がやってた方法は一軒家なのに集合住宅と偽装して、企業に固有の住所を割り当てていた。個人情報保護法以前は有名企業だって信用できない奴らだったのだ。

 大勢を相手にしているため一軒ずつ調べない限り一軒家か集合住宅かなんて知る由もない。郵便や宅配は最終的に人間が届けているため着くのである。欠点は嘘がつけない役所以外にも銀行、クレジットカード会社には使えない手。そいつらが漏らしたらどうしようもない。昔は銀行口座に本人確認がなかったが、独立して利用しない限り整合性がとれなくなる。

 テレビ番組で令和・平成と昭和の違いを何度もやっていたが、昭和はタレント名鑑にタレントの住所が掲載されていたにビックリだが、何かで野次馬が集まったりしても、まだ性善説が生き残ってた時代から事件ってことがなかったのだろう。だから古い人間が管理してる町内会なんて、もはや学校でもやめてしまった名簿なんてのを作ってるが信用できる住民でなくなったからやめさせたいと思う。

こう対処しているのは人間が落ちぶれた証拠である。



 ついに日本人も落ちぶれてマル暴からチンピラ、ヤンキーまで区別つかん。そういう鬼畜な犯罪者どもに人権なんて与えてる事態ではない。

 通信会社の電子メールアドレスは絶対的安全なところだけで使い、何かの登録には捨てられるメールアドレスで登録すべき。なぜなら大企業ですら私が考えるセキュリティー対策をしていないのだから中小企業なんてヤバイに決まってる。

 電子メールアドレスは捨てられるが電話番号は簡単に捨てられない…変えると大変な作業が必要になる。知られても最近は電話勧誘がほとんどないのが救いでしょう。

 情報漏れが前提ならば米国の隠蔽手法を参考に「何が本当か判らなくしてしまえ作戦」。真実が漏れてしまったとして嘘で埋め尽くしてしまえば何が真実か判らなくなってしまう。

 クレジットカードも絡まない登録では妄想溢れる「ある時は○○○、またある時は△△△、しかしてその実体は・・・キューティーハニーさ」ってな。余計な事を尋ねてくるなら正しくは答えない。

 個人情報保護法なんて制定されるずっと前のガキの頃から疑問に思っていた。「どこに生年月日が必要なのか」ってね。自宅で荷物を受け取るにしても身分証明書を見せろとは言われないから老若男女と誰でもOKさ。

 かつて田中健(誰かさんの旧姓本名)がネット上で作り出した子が仮想空間で育っていたとラジオで語っていたことがあったが、不正入手データの突き合わせをやってるなら私は多数の別人が浮かび上がる。氏名がちょっと違ったり、年齢、生年月日が違うのは当然、住所すら何か違ってるからだ。それでも人間が配ってる以上は郵便も届く特殊な手法を使ってる。私設私書箱は取りに行くのが面倒。

 守りすぎは暮らしにくくてたまらなくなる。今の時代ならネットから消えるだけでも痕跡はほとんどなくなる。超不便な生活になる気もないため落としどころがある。

 不正に収集した住所氏名や電話番号が詐欺師など犯罪者に販売され電話がかかってくる。

 名簿屋を合法にしてるなんて法律を定めた奴らの悪行。犯罪に関わらず大量に個人の情報を授受するってのは放火並みの重罪、身ぐるみ剥いでヨボヨボになるまでブタ箱で強制重労働がふさわしい。

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| emisaki | 2023-02-15 Wed 20:42 | 生活::防犯・防災・防疫・犯罪など |